個人投資家の仮想通貨への投資が、大きな利益をもたらす3つの理由

ブロックチェーン
初心者モモ
初心者モモ

仮想通貨のニュースを目にする機会が多くなってきて、興味が出てきたけど、儲かりそうな反面、大きな損をしそうで怖い。仮想通貨ってまだ値段あがっていくのかな?

ジャグ男
ジャグ男

確実に仮想通貨の値段が上がっていくとは言えないね。あくまで投資は自己責任になるよ。ただ、個人的な意見として、仮想通貨の価値はまだまだ大きな伸びしろがあると思っているよ。その理由を記載していくね。

2021年9月現在では、Defi(Decentralized Finance)と呼ばれる金融サービスや、NFT(Non Fungible Token)と呼ばれるデジタル資産の管理手法などが連日の様に話題になっています。これらのサービスは、ブロックチェーン技術をつかったサービスの一部でしかなく、これから更なるサービスが誕生してくることが予想されます。

個人的には、NFTを用いたサービスに将来性を感じており、イーサリアム(ETH)とパレットトークン(PLT)に大きくベットしています。(ここでは投資規模は隠しておきますが…総資産の1割くらいです)

これから仮想通貨へ投資をしようか迷っている方に、仮想通貨の価値がこれから更に上昇していくと考えている個人的な見解をお伝えさせていただきます。

反対の立場で、仮想通貨の普及を阻害する要因についても考察していきます。

仮想通貨の価値が上昇する根拠

仮想通貨の市場規模はまだまだ小さい

仮想通貨で最も時価総額が大きい資産は、ご存知ビットコインです。然しながら、2021年9月現在でビットコインの時価総額は100兆円もありません。時価総額第2位のイーサリアム(ETH)でも50兆円程度の市場規模です

正確に計算はしていませんが、世の中に出回っている仮想通貨を全て合わせても200兆円強の時価総額しかありません。Apple1社の時価総額よりも少ないのです

投資対象として資金が流入する余地は多分にあると言えます。

仮想通貨に投資する機関投資家の数が少ない

では何故時価総額がそこまで大きくないのかというと、現在の仮想通貨投資しているプレイヤーに大物の機関投資家が入っていないことが要因の1つとして挙げられます。

例えば日本の年金を運用しているGPIFは当然投資していませんし、名だたる大手ファンドは未だに仮想通貨への投資を実施していません。一部のファンドや保険機構からの仮想通貨への投資がニュースになったりしていますが、大手の参入はこれからといったところです。

機関投資家の参入のカギとなるのが、仮想通貨のETFへの組み入れです。特に米国のETFとして認可され、株式市場で取り扱われるようになれば、一気に投資が加速するものと想定しています。

ブロックチェーンを用いたサービスの急増

冒頭に述べたDefiやNFTなど、ブロックチェーンを用いた新たなサービスが進展すると予想します。ブロックチェーンを使ったサービスが急拡大している理由は単純で、このサービスを使うと便利で儲かるからです。

例えば、国際送金をするためにはエスクローという機能を使って銀行間で取引を行いますが、その際に10%以上もの手数料が必要になります。7%取られると大分ダメージありますよね。これを若しかDefiを使って通貨を変換し、他国に送金しても1%も手数料をとられません。このサービスが安全に使えるのであれば使わない手はありません。

それほど新しい技術ではありませんが、ステーキングによる報酬(リワード)も仮想通貨の大きな魅力の1つです。エコシステムを循環させるため、プールに仮想通貨を置いておくだけで、年利5~20%もの報酬を手に入れることができます。実際に私もパレットトークンでステーキングをしていますが、1日1万円程度の資産が入手出来ています。

仮想通貨の普及を阻害する要因

これだけ価格上昇の要素はありますが、当然それを阻害する要因も存在します。

ブロックチェーン技術を使うためには、一定のテクノロジーリテラシーを要する

そもそもに、このブロックチェーン技術って何なの?と思っている人は少なくないと思います。かく言う私もブロックチェーン技術の全てを分かっているわけではありません。ただし、200時間はかけて勉強してきたので、基本的なことは分かっているつもりです。(開発者用の学習もかじりました)

それだけ時間をかけて勉強することが出来たのは個人的にブロックチェーン技術への興味が非常に強かったからであり、そうでない人がそこまで時間を費やすのは容易ではありません。(費やしてもマニアックすぎて、、、)

また、送金やステーキングの手順などはなかなかに複雑であり、世間にはセルフゴックスする人※が多数存在します
※セルフゴックスとは、日本で初めての仮想通貨取引所であるマウントゴックスが、ハッキングを受けて倒産したことから引用されており、自身のミスによって資産を紛失するという恐ろしい事態

結果として、よくわかんないし恐いから使わないという方が多数いらっしゃるのではと思っております。

資産流出を危惧する政府からの規制強化

仮想通貨は国家からすれば好ましくない存在です。国家は自国の通貨を持つことで、金融政策や財政政策を発動し、経済の安定化に努めています。仮想通貨は国家でコントロール出来ないので、仮に仮想通貨が自国通貨よりも使われる状態になってしまうと、経済対策が出来ない状態に陥ります

中国は、2022年度にもデジタル人民元の導入を予定しており、ライバルとなるような仮想通貨への取り締まりを強化しています。中国以外にも、シンガポールやカナダでの世界最大手仮想通貨取引所Binanceに関する規制が報じられています。

一方で、そもそも自国の通貨に安定性が低い国家では、仮想通貨の使用促進が進んでいます。エルサルバドルでのビットコイン法定通貨化については、今後の動向に注目です。

ハッキングによる個人資産の盗難被害

投資家にとって一番怖いのが、このハッキング被害です。1夜にして全ての資産を失ってしまう可能性があります。銀行にキャッシュを預けていれば、日本では1,000万円までの資産が守られますが、仮想通貨にはその様な保護制度はありません

マウントゴックス事件・イーサリアムのThe DAO事件など、非常に多くのハッキング被害がありました。ブロックチェーン技術というよりは、取引所の管理方法に問題があったのですが、資産消失リスクという面では同じ事です。

なので、私も仮想通貨は分散して保持しており、BInance(ホットウォレット)とPLT Wallet(コールドウォレット)の2か所に資産を分散させています。

個人的な結論「資産の1割を仮想通貨に投資する」

仮想通貨には伸びしろが大きく、価値が大きく上昇することが期待される反面、全ての資産が消失するリスクや価格下落のリスクを兼ね備えています。投資かとして考えないといけないことは、どこまでリスクをとって投資出来るかです。

最悪、投資した資金が全て消失することを考えると、消失しても問題ない規模の投資をするべきだと考えます。私の中では、全資産の1割と規定しています。

なぜ1割かというと、1割が100倍になれば全体のポートフォリオは、約10倍になりますが、すべてなくなっても9割の資産が残ります。それだけ上昇には期待しているということですが。また、ステーキングやDefiを実施するまでの送金/換金手数料などを考えると、ある程度の投資をしていなければ資産増加に寄与しません

あくまで投資は個人の判断に基づいて実施すべきですが、興味があれば先ずはブロックチェーン技術や各プロジェクトのホワイトペーパーを読んでみることをおすすめします。

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