ランキングやデータから見える、ブロックチェーン市場の現状と期待

ブロックチェーン

ランキングやデータから見える、ブロックチェーン市場の現状と期待

初心者モモ
初心者モモ

2021年の5月にはビットコインが600万円の値段を付けて、他の仮想通貨もかなりの値上がりしているね。

ジャグ男
ジャグ男

ビットコインはデジタルゴールドと呼ばれ、資産として取引がされているね。資産としてだけではなく、ブロックチェーン技術を用いた様々なプロジェクトが始まっているよ。

僕もブロックチェーンについては初心者だけど、市場データを見ながら、今現在ブロックチェーンがどうなっていて、これからどうなりそうかを一緒に考えてみよう!

株式投資に傾倒し、今の今までブロックチェーンとはかなりの距離をとってきましたが、佐藤さんの「未来に先回りする思考法」という本を読んで、食わず嫌いだったブロックチェーン(仮想通貨)について調べてみることにしました。

初期的調査の感想としては、「ブロックチェーンは本当に世界を変えるレベルの技術」だという印象です。インターネットやスマートフォンと同じくらい、我々の生活にも影響を与える技術だと思います。

ブロックチェーンによって引き起こされる変革は以下の通りです。

  • 送金手数料が超低額になる⇒銀行業の縮小
  • 個人間での融資が可能になる⇒銀行業の縮小
  • 絵画の真偽が直ぐにわかる⇒鑑定士が不要
  • 保険会社が不要な保険ができる⇒保険会社の縮小
  • インターネットのサーバが分散化する⇒大規模なサーバーが不要

国内ブロックチェーン活用サービス市場規模推移予測

国内ブロックチェーン活用サービス市場規模推移予測

2022年度の国内ブロックチェーン活用サービス市場規模(事業者売上高ベース)は1,235億9,000万円に達すると予測する。2017年度~2022年度の5年間の年平均成長率(CAGR)は108.8%とみる。なお、フェーズ(段階)別では、実証実験が多いものの、2019年度以降、商用化に向けた効果検証フェーズや本格的な商用化フェーズへと進む案件が増えていくと考える。

矢野経済 2019年

矢野経済によると、今現在(2021年時点)での市場規模は700億円程度ですが、これが更に倍に増えていくということです。私はこんな市場を他に知りません。

トヨタや大手銀行などの大企業が、ブロックチェーンを使った実証実験をしているというニュースはよく聞きますが、近い将来にそれらが実用フェーズに入ってきます。

そうなれば市場は加速度的に拡大することが見込まれます。

国別仮想通貨の保有率

Cryptocurrency Ownership
出典:ダリアリサーチ

ドイツベルリンのグローバルデータリサーチ会社である「Dalia Research(ダリア・リサーチ)」が2018年5月9日に公表した調査結果によれば、調査対象国の平均7%に対して日本人の仮想通貨保有率は11%と最も高いことが判明しました。

出典:Dalia Research(ダリア・リサーチ)

ビットコインの創案者であるサトシ・ナカモトが日本人であるかは不明ですが、2018年時点では仮想通貨保有率が最も高くなっています。

諸外国と比較して、日本は、仮想通貨に対する税制が劣悪なのにも関わらず、これだけ所有者が多いということには驚きです。

2021年6月現在では、仮想通貨は雑所得に分類されるため、住民税と併せると最大で55%もの税金が課せられてしまいます

シンガポールやマレーシアでは課税されません。仮想通貨取引で生きていくのであれば、日本は最適な環境ではありません。。

ブロックチェーン・テクノロジーのハイプサイクル

米国コネチカット州スタンフォード発 - 2019年10月8日 — ガートナーは、「ブロックチェーン・テクノロジのハイプ・サイクル:2019年」において、ブロックチェーンはハイプ・サイクルの幻滅期の谷底へ向かっているという見解を発表しました。今後、テクノロジが進化し、ブロックチェーンの特徴を生かした実用的なユースケースの展開が広がることによって、2021年までにブロックチェーンは幻滅期から脱し始めるとガートナーは予測しています。

出典:ガートナー

こちら、ブロックチェーンのハイプサイクルですが、ガートナーによれば、今は谷底にあるけどこれから緩やかに期待度が上がっていくと想定されています。

2018年ごろ、私が勤務しているコンサルティングファームでも、ブロックチェーンで何か新しいビジネスができないかを模索していましたが、草案段階でとん挫することが多かったです。

2021年現在は、クライアント先にて、具体的なブロックチェーン技術で何が出来るかを具体的に協議しており、実用的なフェーズに入ってきていると肌で感じています。

ビットコイン採掘の国別シェア

出典:The Wall Street Journal

ニューヨークの調査会社チェーンアナリシス(Chainalysis)のデータに基づく計算によると、過去30日間に世界でビットコイン採掘に使用された演算能力のうち、中国は8割近くを占めた。この割合は、同じ期間に生み出されたビットコインと同じ水準だ。

出典:The Wall Street Journal

最後にマイナーについて調査をしました。マイニングとは、ビットコインなどのブロックチェーンを繋げる仕組みを担う行為です。

マイニングには、計算のために大量の電力を要するといわれており、サーバーに熱を持たせないようにするため、寒い地域で、電気料金の安い地域が有利になります。

結果的に中国が世界のマイニングの大半を担うことになっていますが、その結果として、中国は仮想通貨事業における非常に重要な国となっています。

例えば、仮想通貨取引所の時価総額No.1の会社はBinanceですが、同社はケイマン諸島を本拠地とする中国企業です。

まとめ

  • ブロックチェーン市場は、毎年倍に成長する
  • 2018年時点では、日本は仮想通貨先進国(?)
  • ブロックチェーン技術は実用段階に入ってきており、緩やかに浸透していく
  • マイニングをはじめとして、ブロックチェーンに中国の存在は欠かせない

今後はブロックチェーンについて更に深堀していきたいと思います。個人的な印象として、ブロックチェーンはまだまだ未成熟な状態ではありますが、新しい世界を作るきっかけを与えてくれます。

投資としての価値という側面ではなく、この技術が、我々の生活にどの様に関与していくのかという視点で、記事を書いていきたいと思います。

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