iDeCoを始める前に必ず知っておくべきデメリットや注意点

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iDeCoを始める前に必ず知っておくべきデメリットや注意点

初心者モモ
初心者モモ

老後のことを考えて、これからiDeCoに申し込もうと思うんだけど、申し込む前に知っておかないといけないことって何かある?

ジャグ男
ジャグ男

iDeCoは金融機関の商品だから、ネットで情報を検索しても基本的には良いことばかり書いてあるよね…。

ジャグ男
ジャグ男

iDeCoは非常に素晴らしい制度なだけに、そのデメリットや注意点を踏まえたうえで制度を賢く利用していきたいね。申し込み前に、必ず知っておいて欲しいことについて伝えるね。

先にこの記事の結論を記載します。

  1. NISAと違い60歳まで引き出せないため、老後の資金として位置付ける
  2. 毎月の積み立て停止中にも手数料がかかるため、少額を高頻度に扱わない
  3. 金融機関によって選べる金融商品が違うため、ラインナップが豊富な金融機関を選択する

NISAと違い60歳まで引き出せない

iDeCoと同様に、税制優遇のある制度としてNISAがあります。ですが、iDeCoはNISAとは違い、60歳まで引き出すことができません。(※ただし加入者が死亡した場合や高度障害状態になった場合は、60歳未満であっても引き出すことが可能です)

加入者のほとんどは60歳以降での受取りとなるので、住宅購入資金や子供の養育費など60歳までに必要な資金をiDeCoで運用することができません

あくまでiDeCoは老後資金を貯めるための制度です。

毎月の積み立て停止中にも手数料がかかる

iDeCoは一切手数料がないと誤解している方もいますが、様々なケースで手数料が必要になります。

手数料は以下の通りです。

  1. 加入時:国民年金基金連合会に2,829円の口座開設手数料を支払う
  2. 口座開設後:事務手数料として国民年金基金連合会に月々171円、資産管理手数料として信託銀行に月々66円(※信託銀行に支払う月々64円の手数料は、掛金の支払いを停止した場合でも毎月発生)
  3. 60歳以降に給付金を受け取る際:1回につき信託銀行へ440円の手数料を支払う

上記以外に、金融機関によっては追加で手数料を請求するケースが存在するので、注意が必要です。金額の大小にかかわらず一律で発生する費用なので、できるだけ少額を高頻度に扱わないようにしましょう

代表的な金融機関での手数料例

出典:個人型確定拠出年金ナビ

金融機関によって選べる金融商品が違う

iDeCoに加入する際には、銀行や証券会社などの金融機関を選択しますが、どの金融機関を選ぶかによって、iDeCoで運用可能な金融商品のラインナップは大きく変わってきます

たとえばA証券では30本の投資信託の中から選択できるが、B銀行では10本からしか選択できないということがあり得ます。

iDeCoは投資信託商品を変更することができますが、できるだけ選択肢が多い方が、将来のリスクヘッジになると思います。

外国債券や外国株式などに投資したいと考えている場合でも、金融機関によっては取り扱いがない場合がありますので、iDeCoに加入する際は、その金融機関のiDeCo取扱い金融商品をしっかりと確認しておきましょう

iDeCoではありませんが、私が子供のためにマネックスのジュニアNISAに申し込んだ後で、マネックスが海外商品を取り扱っていないのを知って愕然としたことがあります。。

まとめ

iDeCoは節税をし、非課税で貯蓄ができる非常に有用な制度です。然しながら、その反面制度の複雑さがあり、デメリットや注意点については金融機関から情報を受け取ることは少ないのが現状です。

効率的に制度をりようするために、ここでお伝えした点は必ず念頭に置いておいてください。再度サマリを記載しておきます。

  1. NISAと違い60歳まで引き出せないため、老後の資金として位置付ける
  2. 毎月の積み立て停止中にも手数料がかかるため、少額を高頻度に扱わない
  3. 金融機関によって選べる金融商品が違うため、ラインナップが豊富な金融機関を選択する

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